「弁護士 灰島秀樹」も観て・・・

「踊る大捜査線」からの最新スピンオフ、「弁護士 灰島秀樹」も昨夜遂に放送されましたね。 「踊る-」シリーズのファンとして、当然ながら私も観ました。 作品同士で繋がりがあるように作られていることが多いので、今度はどの作品と繋がっているのかと思いきや、「容疑者 室井慎次」にて室井管理官をイヂメたことが少し語られていた程度で、深い繋がりはなく(なかったように見えたというだけか?)、単体作品とし…

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「戦国BASARA2」で気分爽快!

7月27日に、カプコン社から「戦国BASARA2」というゲーム(PS2用)が発売されましたが、このゲームが非常に楽しくて、毎日遊んでいます。 我が家のPS2は、初期型の「SCPH-10000」だったのですが、数年前からディスクの読み込みが思うようにできなくなり、昨年クリーナーを購入して使ってみたところ、見事に復旧できたものの、その後しばらくして再び読み込み不良となり、何度も何度もリセットを…

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小中学校の夏休みが減る?

全国の政令指定都市や中核市計51市と東京23区のうち、年間の授業日数を増やすために夏休みを純減した自治体は2市6区。そして、1校でも短縮する学校がある自治体は11市3区に上ることが分かったということです。 夏休みを減らす目的は、週5日制によって減ってしまった授業日数を確保するためだとか。 但し、短縮にあたっては、学校裁量で夏休みの短縮を認める規定がある自治体は政令指定都市、中核市の約4割…

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対北朝鮮決議を全会一致で決議

国連安全保障理事会は15日午後、北朝鮮のミサイル発射を非難し、ミサイル物資の移転阻止に必要な措置を取るよう各国に求める決議を全会一致で決議しました。 決議は、ミサイル発射を非難するとともに、北朝鮮のミサイルおよび大量破壊兵器開発に関する物資・技術・資金の移転阻止のため、必要な措置を取るよう加盟国に求めたようです。 日本政府側がこだわっていた、国連憲章第7章への言及は、結局は削除された…

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盗撮事件多発

東京都目黒区立の中学校のプールの女子更衣室に、小型の隠しカメラが設置されているのが生徒に見つかり、学校側で調査をしたところ、24歳の数学担当の男性教諭がカメラの設置をしたことを認めたため、警察によって近く建造物侵入容疑で書類送検されることになるようです。 上記は今日見たニュースですが、11日には千葉県の小学校にて、やはり女子更衣室にビデオカメラを4台も設置していたのを、これまた生徒に見つけ…

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北朝鮮がミサイル発射

北朝鮮が、5日の3時半過ぎから断続的に6発のミサイルを発射。いずれも、ロシア沿海州南方の日本海に落下したようですが、3発目のミサイルが「テポドン2号」、その他は「ノドン」と「スカッド」だったということです。 日米をはじめ、関係各国からの警告を無視する形での発射となりましたが、その目的は何だったのでしょう? ハドリー米大統領補佐官は、核問題の焦点をイランから奪うことが目的だった可能性がある…

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BTウォッチ間もなく登場

Bluetoothという無線通信技術を利用した腕時計が、7月7日にシチズンから登場します。 名前は「i:VIRT(アイ:ヴァート)」 オープン価格ということですが、実売予想価格は2万7千円程度となっているようです。 Bluetooth技術を用いることで、携帯電話と腕時計を連携させることができるようになるため、「BT Watch」という規格もできるなどして、今後の市場の広がりや商品化…

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歯止めかからぬ情報流出

Winny(ウィニー)を介しての機密情報の流出が、このところ頻発しているようです。 今日もまた、陸上自衛隊隊員が沖縄で米軍との訓練に参加した際の報告や、第11師団(札幌市)の化学防護小隊の組織図とみられる内部文書が、インターネット上に流出していたことが判明したというニュースがありましたね。 最近のニュースを追っていくと・・・ 【3月2日】 富士宮信用金庫が、顧客の口座番号や手…

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民主・永田議員が辞意

ライブドア前社長の堀江氏が、武部自民党幹事長の二男に送金を指示したとして提示した電子メールの信ぴょう性を立証できなかったことの責任を取り、民主党の永田議員が議員辞職する意向を党側に伝えた模様です。 民主党側は、永田議員に対して、辞職の是非やタイミングは慎重に判断すべきだとして、結論を先送りするよう求め、永田氏もこれに従うことにしたとのこと。 昨日の党首討論の場においても、最大の焦点と…

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民主党は対応早めるべき!

ライブドア前社長の堀江氏が、自民党の武部幹事長の二男への送金をメールで指示したという、堀江メール疑惑について、互いの政党間での対立が深まっているようですね。 武部幹事長は当然のごとく「そういう事実はない」と否定。自民党側も勿論否定的見解を示すとともに、民主党に対して立証要求を突きつけている状態。 これに対して民主党側は、「信憑性の高い情報」としながらも、メールの写しを一部伏せて公開したも…

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2園児刺殺事件-続き-

滋賀県長浜市での痛ましい事件の続報となりますが、逮捕された母親が徐々に供述を始めた模様ですね。 しかし、その内容を見ると・・・。 自分の子供が幼稚園で疎外されているように勝手に思い込み、「疎外をしている周囲の子供が悪い」といった感じで、怒りの矛先を独断で子供達に向けてしまっていたということが伺えます。 小さな子供達って、分け隔てなく誰とでも仲良くなれるし、例え些細な事が原因で喧嘩を…

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秋田県のユニークな猿害対策

秋田、青森両県にまたがる世界自然遺産「白神山地」周辺に生息している、絶滅危惧種でもあるニホンザルが、畑を荒らすなどして農作物被害が問題化していることに対し、秋田県は06年度から、県の動物管理センターで保護している捨て犬を活用するという事業を開始するようです。 全国初の試みとなるそうで、「犬猿の仲」とも言われる、猿と犬の仲の悪さを上手く利用して、猿を射殺することなく、山に追い返そうという面白…

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省庁人事情報非開示広がる

読売新聞が15府省庁(外局を含む)と最高裁について、行政機関個人情報保護法が全面施行された、昨年4月以降の状況を確認したところ、中央官庁において、幹部の人事異動を発表する際、生年月日や最終学歴を「個人情報」として開示しない動きが広がっているそうです。 各省庁では従来、課長級や審議官級(最高裁では地家裁所長)以上のポストに就く幹部の略歴などを、報道機関を通じて発表しているが、多くの省庁が同法…

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みずほ銀行行員が暴力団系企業に顧客情報

みずほ銀行新宿西口支店の元お客さまサービス2課長の高橋芳一容疑者(現・同行本部業務監査部調査役)が、指定暴力団住吉会系の関連会社に顧客情報を譲り渡したとして逮捕されたとのことです。 持ち出された顧客情報は、個人630人分と法人638社分にものぼる模様で、名前や住所、口座番号、性別などが含まれている(口座残高などは含まれず)ということです! みずほの高橋容疑者は、調べに対して容疑を認め…

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子供の投資家?

ライブドアの株の暴落を受けて、中高生などの未成年投資家達も打撃を被っている・・・なんてニュースを見ました。 株の売買など、私は滅多にやらないから知らなかったのですが、未成年でもできるのですね。 口座の開設にも、保護者の同意があればよいだけで、取引額の制限は無いとか・・・。 なんとも怖い話ですねぇ。。。 中学・高校にもなれば、体の方は大人になってきても、精神的には未熟さも大いに残っ…

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メラニン酵素の構造を解明

人間の肌や髪などを黒くするメラニン色素を作る酵素「チロシナーゼ」の3次元の分子構造を、広島大大学院医歯薬学総合研究科の杉山政則教授らのグループが世界で初めて解明したそうです。 化学式の表記も可能になったそうで、これによりメラニン色素の生成を妨げる効果的な物質を開発することができる・・・ということのようです。 この研究成果を受けて、大手化粧品メーカーも「美肌はダイエットと並ぶ女性の大き…

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経済格差拡大を実感している人が増加

共同通信社が堀江氏の逮捕を受けて、26日と27日にかけて実施した全国緊急電話世論調査の結果が公表されました。 それによると、小泉内閣が推し進めてきた構造改革については、「見直すべきだ」との声が50.6%と過半数を占めたとともに、「勝ち組」「負け組」に象徴される経済的格差については、75.0%が「広がっている」と回答していたようです。 その一方で、能力や仕事による収入格差については、7…

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ライブドアに脱税疑惑も・・・

何かと世間を賑わせているライブドア問題ですが、今度は同社に脱税の疑惑も出てきたとか。。。 なんでも、自社株の売却などで得た数十億円を、スイスの銀行に開設した複数の口座にプールしていることが、関係者の話で分かったとのこと。 この口座は、富裕層の資産を運用・管理するための「プライベートバンク」と呼ばれる口座のようで、開設された口座は、いずれも架空の企業や海外ファンドなどの名義になっていたもの…

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ヒューザーの自治体提訴について思うこと

耐震強度偽装事件の渦中にあるヒューザー社が30日に、「建築確認の際に姉歯秀次元1級建築士の偽造を見逃したのは自治体の責任」として、首都圏の18自治体に対して損害賠償請求訴訟を起こしたとのこと。 その額は約139億円となり、同社としては、ここから被害住民に対する支払いや、欠陥マンションの解体・補強工事などの費用を捻出しようといった目論見がある模様です。 しかしながら、訴訟を起こすにあた…

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建築基準法の罰則を強化

耐震強度偽装の事件に関連して、国土交通省が耐震強度不足の建物を設計した建築士や建築主などに対し、建築基準法の罰則に懲役刑を新設するなどの罰則強化を盛り込んだ、再発防止策の中間報告案をまとめ、社会資本整備審議会の基本制度部会(国交相の諮問機関)に30日に提示した模様です。 また、中間案では、建築基準法だけでなく、建築士法にも懲役刑を含めた罰則を新設するということになっているようでもあります。…

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